@article{oai:tfulib.repo.nii.ac.jp:00000667,
 author = {大西, 孝志 and Onishi, Takashi},
 issue = {10},
 journal = {東北福祉大学教育・教職センター特別支援教育研究年報},
 month = {Mar},
 note = {平成29年3月、小・中学校の次期学習指導要領及び幼稚園教育要領、翌4月に特別支援学校小学部・中学部学習指導要領が告示された。次期学習指導要領等は、障害のある幼児児童生徒への対応や配慮が具体的に示され、インクルーシブ教育システムの構築を強く意識している。このことは我が国が特別支援教育をすべての学校において行う旨を規定した学校教育法の改正から11年が経過したことを考えると当然の結果である。
　また、平成28年4月に施行された障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律によって、公立学校（公的機関）においては合理的配慮の提供が法的義務となったことも、特別支援教育の一層の推進に拍車をかけている。
　本稿では、新旧学習指導要領の比較を通して、小・中学校等における特別支援教育の推進について述べることとする。},
 pages = {83--91},
 title = {新学習指導要領と特別支援教育：すべての学校における特別支援教育の推進},
 year = {2018},
 yomi = {オオニシ, タカシ}
}